株式購入とＴポイント

株式に少額から投資できるサービスは、
このところ、積立で行えるネットのサービスが出てきたと思っています。

以前からあったのでしょうか。

以前は株式というと、
1株買うのにも何十万以上という感じで、
投資の初心者が参加を考えるようなものではなかった気がします。

ですが、ＳＢＩネオモバイル証券は違うみたいですね。

普通100株単位で購入とかが当たり前の株式が、
1株から購入できるということで、
それであれば、豊富な資金がないために株式参入できないとはなく、
もちろんその分、収益を期待するのも難しいとはいえますが、
株式を持てるというのは、嬉しいですよね。

長いこと持ち続けることで、
少しずつ増やして資産形成をするという夢も持てます。

しかもここは、Ｔポイントでの投資ができるのが、大きな特徴ですね。

Ｔポイントは、Yahoo!が
PayPayをメインの電子マネーとして
利用推進していたりとちょっと不利になっている感じはしますが、
まだまだ利用できたり、貯められたりするお店は多いですよね。

縁のなかった株式をやってみるよい機会かもしれません。

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500円以下で有名企業の株主になれるＳＢＩネオモバイル証券は単元未満株の取引なので、1株単位で株を買えます。500円で以下のような有名企業の株主になれるのです。

みずほフィナンシャルグループ
野村ホールディングス
三菱自動車
実質20円（消費税分）で株の取引ができるＳＢＩネオモバイル証券では株の取引手数料は無料ですが、約定代金に応じてサービス利用料がかかります。

投資に関する実践的な知識が得られる通常の株式は100株単位なので「株を買ってみたい」と考えても、実際に始めるのはまとまったお金が必要でした。しかし、ＳＢＩネオモバイル証券は、T-POINTを使って1株単位で取引できます。

(エキサイトニュース -　2019年10月19日)
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株式の気軽な購入と配当

投資信託はこのごろ買いやすくなってきました。

積立投信は、特に、購入の敷居を下げて、
アプリでもカンタンに購入できるようになり、
若者やそれほど資金のない主婦層なども
資金をためるという意識で
行うことができるようになったと思います。

株式へ投資する投資家がテレビで、
1株ずつでも買える株があるとか、
低額でも購入可能と時々解説するのを聞いて、
わたしとしては一度は株を買ってみたいと思っています。

そしたら、株式も今は、
積立・一定額でそのとき買えるぶんだけ株を買う、
という仕組みもできているそうですね。

株を購入するとその人は株主。

その会社を購入した株のぶん、
応援していることになるので、
投資でお金をためるというよりは、
社会に還元しているところも少しあって、
投資しているという実感も持てたり、
いろいろいいことがありそうに思います。

株主総会、というものも知ってみたいし、
配当がなんらかのかたちであるのがどういう形で得られるのかも、知りたいです。

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お客様に説明する場合には、株式の仕組みから説明を始めるとよいでしょう。株式とは、一般企業が投資家から資金を調達するために発行するものです。株式は証券取引所に上場しているものとそうでないものがあります。一般的に、投資家による上場株式の売買は、証券会社などを通じて行われます。

株式を購入した人は株主となり、株主総会に参加する権利や配当金を受け取る権利、株主優待を受ける権利などを得ることができます。配当金とは、企業が利益の一部を株主に還元するために支払われるお金のことで、企業によって年１～２回支払われます。

(ZUU online--　2019年10月3日)

楽天スーパーポイントで株式投資が可能に

楽天スーパーポイントで、
投資信託を行えるサービスがだいぶ前からなされていますね。

興味はあるのですが、
いつもポイントがあるわけでもないので、
今の所利用したことはありません。

それが今度、国内株式の購入代金や手数料に
楽天スーパーポイントが使えるポイント投資をはじめるとか。

10月28日からだそうです。

ボーナスシーズンでもなんでもないですが、
なぜこの日なのでしょう。

今回のも、楽天スーパーポイントを
１ポイント１円として、
充当することが出来るもの。

株式というとかなり資金がなければ買えないというイメージがありますが、
そうでもないのでしょうか。

購入する単価や単位はどうなっているのか、
ポイントで利用できるくらいポイントを集めているひとが
どのくらいいるのか、ちょっと興味があります。

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楽天証券は、「楽天スーパーポイント」を国内株式の購入代金・取引手数料に利用できる「ポイント投資」サービスを10月28日にスタートする。
　今回、楽天証券は国内株式（現物）において、「楽天スーパーポイント」を1ポイント=1円として、購入代金・取引手数料の全額または一部に利用できる「ポイント投資」サービスを開始する。開始時期は10月28日から。ただし、新規公開株式（IPO）・公募増資・売出（PO）、新株予約権無償割当（ライツ・オファリング＜払い込みによるもの＞）は対象外。

(MONEYzine -　2019年9月3日)
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日本たばこの人気の矛盾

NISA口座を利用して購入する金融商品を検討する記事で、
個人投資家がNISA口座で買っている銘柄のランキングがのっていました。

いちばんをキープしているのは、日本たばこでした。

やはり安定感を持って人気なのですね。

しかし、いま、たばこは利用者を減らすように政策が変わってきていて、
しかも、明日から値上げになってしまいますし、
今後も人気をキープし続けるのでしょうか。

また、人気をキープして続けるのは、
喜ばしいことなのかどうかも、
なんだか怪しい気がします。

健康志向の中、日本たばこ、という名称である以上、
そのカタキのようになっているたばこをメインの商品にしているのに・・
大きな矛盾だと思いますが、
今後疑わしいことはないのか、なんだか不思議です。

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NISA口座を開設後、次に考えるべきことが「どのような銘柄、金融商品（投資信託など）を買ったらよいのか」ということ。各ネット証券では、個人投資家がNISA口座でどのような銘柄や投資信託を買っているかをランキングで発表している。SBI証券が発表している国内株式の「買付金額」と「保有残高」、投資信託の「買付金額」と「買付件数」のそれぞれのランキングをご紹介しよう！

(ダイヤモンド・オンライン--2018年9月24日)
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ｉＤｅＣｏ口座と手数料

ｉＤｅＣｏ口座はいろいろな金融機関で開設できますが、
どこが自分にとって有利かはちゃんと考えたほうがよいようです。

手数料がかかってくるのを把握しないで運用を続けていると、
知らないうちに少しずつ、他で運用していたらかからなくていいお金が、
取られてしまう可能性もあるので、
口座を開く前にチェックしておくのがいちばんです。

金額的には月に数百円でも
長期間で考えると大きくなってしまいますから。

インデックス投信は手数料が安いので有名ですから、
きっとこれをすすめてくる窓口が多そうですね。

投資信託がはじめてのひとのセミナーでも
結構インデックス投信のことは教えられるようです。

ほかにも各金融機関によっていろいろな特徴はあるでしょうが、
わかりやすい手数料については、
ちゃんと教えてくれる金融機関の口座を持ちたいものです。

記事では、ネット証券のSBI証券をすすめていました。

口座管理手数料が0円とのことです。

SBI証券以外のネット証券も、
おそらく0円か、もしくは低い設定のはずです。

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iDeCo口座を選ぶポイントは2つ。まず手数料がなるべく安いこと。iDeCoでは毎月、計167円の共通の手数料に加えて、金融機関に支払う口座管理料（運営管理機関手数料または管理手数料）がかかる。これが、0円から450円程度まで、金融機関によって違う。月に数百円の差でも、長期で積み重なれば馬鹿にならない額になる。

　もう一つがiDeCo口座の金融商品の品揃えで、これも金融機関によって違いが大きい。信託報酬が低いインデックス投信が充実しているかが重要だ。特に運用の中心となる、日本株型、先進国株型、バランス型に注目しよう。

(ダイヤモンド・オンライン--　2018年4月30日)
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日銀の金融対策でＥＴＦ好調

ＥＴＦは、近年とても販売残高が増えているそうです。

株価に連動するＥＴＦは、
市場で株と同様に売買できるので、
理解がしやすいこともあって、
昨年度1年間で４０％以上増えているのだとか。

ですが、大きな理由は、
日銀やGPIFが大量に買い入れているからですよね。

そういうこともあって、
上場されている株式の大株主に
日銀やGPIFが名前を連ねるという事態にもなっていると聞きます。

ある記事で読んだのですが、
日経平均が下がれば必ずと言っていいほど、
日銀やGPIFと言われるクジラが買いに入るので、
日本株で儲けるのが簡単な状況になっているのだそうです。

つまり、日経平均が下がった時点で買いを入れれば、
そのうちに日銀やGPIFが買いを入れて上がるので、
ある程度上がった時点で売る。

そして、また下がったら買って、
上がったら売る、
ということを繰り返せばいいので、
簡単に儲かるのだそうです。

なんな私たちの年金資金が
いいように使われて儲けさせているようで、
なんだかな～、という感じではありますよね。

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市場で売買できる「ＥＴＦ」と呼ばれる投資信託は、日銀が金融緩和策の一環として積極的に買い入れたことなどから、国内での販売残高が昨年度１年間で一気に４０％以上増えました。

ＥＴＦは、日経平均株価や東証株価指数などに連動する投資信託で、市場で売買することができます。

投資信託協会によりますと、国内で販売されたＥＴＦの残高は、先月末の時点で２３兆２８８７億円と、去年の同じ時期に比べて４７％の大幅な増加となり、過去最高を更新しました。

これは、日銀が大規模な金融緩和策の一環として積極的に買い入れたことに加えて、機関投資家や個人の間でも、去年秋のアメリカ大統領選挙以降、株価が上昇したいわゆる“トランプ相場”でＥＴＦを買う動きが広がったためです。

(NHK--　-2017年4月13日)
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外国株投資に係る経費は個人だと割高

金融商品への投資には、
さまざまな費用がかかる場合があるようですが、
それはどのくらいなものか。

個人投資家が外国株式を運用したい場合、
直接自分で投資するよりも、
ファンドが金額をまとめて市場で取引するほうが、
安くなるようです。

個人で取引した場合よりも、
売買手数料や為替マージンが割安になる・・・

それは、単品を海外から個人輸入するよりも、
輸入代行業者を通した方がいろいろな点で
経費が節約できるのと同じような感じでしょうか。

個人で運用しようなど考えたことがないのでわからないのですが。

どのくらいの費用が掛かっているかは、
年に一度とどく書類で確認はできますが、
途中で一部分を解約していたりしても年に一度の書類なので、
それを保持し続けていた場合と同じかどうかがよくわかっていません。

知識不足のままでまかせていると、
手数料については、
無駄がいろいろと生じている可能性が高いですね。

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A. 対象資産の運用に要する費用

Aの運用に要する費用は、たとえば個人投資家が外国株式を運用したいのであれば、直接自分で投資したとしても発生する費用です。むしろファンドが金額をまとめて市場で取引することにより、個人で取引した場合よりも売買手数料や為替マージンはかなり割安になるメリットがあります。

これらの取引にまつわる費用は、発生のつど、ファンドの中で差し引かれて基準価額に反映されます。これらは半期または年に一度投資家に交付される運用報告書に、１万口あたり何円かかったかが開示されていますので、そこで確認することができます。

ただし、運用報告書の対象期間の途中で購入や売却した場合、各投資家によって購入や売却の時点が異なるので各人の保有期間にいくらかかったかを特定することはできません。

(エキサイトニュース--　-2017年3月18日)
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「利確」という考え方

「利益確定」という言葉が出てきて、
これは聞き覚えがなかったため、なにかなと思っていました。

調べたところ、
保有している株式や債券、為替、商品先物などが
値上がりした際に売却し、利益部分（含み益）を実現化すかること。

「値上がりしたら売却」ということは、
今売ったら確実に利益が出るというタイミングで、
売ることに決めておくということでしょうね？

そうすることで、「損をしない」ことに注力する、
というやり方をとる、ということなのでしょう。

そうすることで損はしないでしょうが、
逆に長年かけて得をするような投資では、
もしかして損をしてしまう可能性もあるということですね。

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私、「利確」（利益確定）という言葉が本当に嫌いなんですね。利確できる投資家がいちばん賢いという風潮が昨今、非常に強まっています。たとえば、小売業にセリアという会社があります。この会社の株価って私が投資を開始した時期と比較すると今は20倍以上にもなったのですが、利確至上主義の投資家は、おそらくここまで持ちきれなかったでしょう。

ひょっとしたら株価が2倍になったところで利確しているかもしれない。でも、そういう投資家は、20倍超のリターンを享受することはできないのです。それはNISAも同じで、最近、NISAで積立投資をしている投資家が、トランプラリーの影響で基準価額が上昇したのを見て、どんどん利確のために解約しています

(東洋経済オンライン--　-2017年3月10日)
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楽天の投信ラップサービス

楽天は、さまざまなサービスを展開していますが、
楽天証券の投資信託では、ラップ口座のサービスがはじまっているようですね？

「楽天ＩＦＡラップ」では、資産形成の専門家であるＩＦＡが顧客と面談、
そして、資産形成のゴールについて、話を聞いた上で、
いちばんあっている資産形成のコースを選択してくれるようです。

こういったコンサルタントのいるラップ口座というのは、
コンサルティングでお金をとるイメージがありますが、
楽天のこのコースでは、そこを最低限に抑えているのが魅力のひとつだとか。

行き届いたコンサルティングサービスと、
運用のしやすさを両立しているのは
]利用者の幅が広がりそうで、よいですね。

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“楽天IFAラップ”では、 まず資産形成の専門家であるIFAが顧客との面談を行い、 資産形成のゴールと顧客の投資選好の両方の観点について話を聞く。 そのうえでIFAが顧客に寄り添う資産運用コンサルティングを行い、 それぞれの顧客に最適な運用コースを提案する。

楽天証券では、「対面型ラップサービスにもかかわらず手数料が最大年率1.728%（税込)と相対的に安く、 また最低投資金額も100万円からとより多くの方にご利用いただける環境を整えました」とコメントしている。 更に顧客自身で運用状況をPCやスマートフォン等でいつでも確認できる利便性の高いサービス。 加えて、 グローバルで活躍する運用会社やコンサルティング会社と連携することで、 高品質の運用サービスを提供する。

(投資信託の投信資料館--　-2016年9月12日)
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POKEMON GOの任天堂の先行き

「Pokemon GO」と入力しないと
「ポケモンＧＯ」という違うアプリがダウンロードされてしまう、というくらいに、
心待ちにしていた人が多かった「POKEMON GO」が順調にブームになっているようです。

ポケモンといえば、もとは任天堂のゲームですね。

なので、任天堂は経営的にも投資的にも、
何かよい材料が多いのでは？と思ったのですが、
どうやらそうでもないようです。

ゲーム専用機やソフトは、減収になっていて、
スマートデバイスなどは伸びてはいるものの、
全社的には大きくないのだとか。

かつては任天堂は強かったですが、
スマホゲームにはなかなか苦戦しているのでしょう。

今回のを好材料としていっきに株があがるというわけにはいかなくても、
また復調して、勢いを保ってほしいと個人的には思います。

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ゲーム専用機ハードウェアやソフトウェアは対前年同期比で減収となる一方でスマートデバイス・IP関連収入などは同+77％増ですが、同事業の売上高全体に占める割合は約3％に過ぎず、まだ本格的に売上増に貢献するという状況ではありません。

任天堂のQ1は同社の季節性を考えれば会社による通期の業績予想を議論するには時期尚早ですが、ポケモンGOによって株価が一時は急激に上昇した後ということもあり、決算そのものは見栄えは良くないだろうという目論見で売りポジションを作っていた投資家もいた可能性もあります。

(投信1--　-2016年7月27日)
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